飼料の需要量は、平成3年度の2,857万2千トン（TDNベース）をピークに、その後、家畜の飼養頭羽数の減少などを反映して減少傾向で推移している。13年9月の国内初のBSE感染牛の確認に伴い、乳用牛・肉用牛の出荷が停滞したため、14年度には、一時的に増加した。しかし、15年度には前年度を1.1ポイント下回る2,542万3千トンとなった（図1、P.123）。

　純国内産飼料自給率（（国産粗飼料＋濃厚飼料（純国内産原料））／総需要量）は、近年、25％前後を横ばいないし減少傾向で推移している。15年度には、粗飼料の減産などにより前年度をわずかに下回る23.6％を見込んでいる。内訳をみると、粗飼料自給率は前年度を2.0ポイント下回る75.6％、濃厚飼料自給率は前年度と同じ9.7％となる見込みである（図2）。

「TDN」とは、家畜が消化できる養分を数値化した「可消化養分総量」のこと。
　算出方式…TDN（％）＝（粗たん白質×その消化率）＋（粗脂肪×その消化率×2.25）＋（粗繊維×その消化率）＋（可溶性無窒素物×その消化率）

注２：

濃厚飼料の「純国内産原料」とは、国内産に由来する濃厚飼料（国内産飼料用小麦・大麦等）である。濃厚飼料の「輸入原料」には、輸入食料原料から発生した副産物（輸入大豆から搾油した後発生する大豆油かす等）も含む。