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かんがいによる農地面積および主要作物の生産量は、将来的に減少傾向で推移(米国)

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最終更新日:2015年12月2日

 米国農務省経済調査局(USDA/ERS)が11月25日に公表した「Climate Change, Water Scarcity, and Adaptation in the U.S. Fieldcrop Sector」によると、かんがいによって作物を生産する米国の農地の面積および主要作物の生産量は、気候変動の影響を受けて、将来的に減少傾向で推移すると見込まれている。
 USDA/ERSは、気候変動による影響の大小に応じた9つのシナリオを用いて、2020年、2040年、2060年および2080年の気温および降水量を分析し、各年における農地面積および生産量を予測したところ、農地面積については全シナリオの平均値が、また、生産量については一部の品目を除いて、参考値(2001年〜2008年の平均的な気候が今後も続くと仮定した場合の値)を下回って推移すると見込んでいる(図、表)。
 農地面積の減少要因は年代によって異なり、2050年代ごろまでは地域的な地表水の枯渇が大きく影響し、それ以降はかんがい農業の収益性の低下が減少に拍車をかけるとみている。
 一方、生産量については、単収の減少および生産者による生産品目の変更などから、トウモロコシ、大豆、えん麦、米、サイレージ用トウモロコシ、ソルガムなどが参考値をかなりの程度下回って推移するとされ、各品目の価格も高値で推移すると見込んでいる。特に、トウモロコシとソルガムについては、炭酸ガス施肥効果(注)が限定的であることから、他の品目に比べて生産量の減少幅および価格の上昇幅が大きくなると予測している。

注:炭酸ガス施肥効果…炭酸ガス濃度の上昇によって植物の光合成能力が向上する効果。大半の作物は炭酸ガス濃度に比例して光合成能力および単収が増加する一方、トウモロコシに代表されるC4植物は炭酸ガス濃度が一定水準を超えると光合成能力および単収が停滞するとされている。
図
表
【野田 圭介 平成27年12月2日発】
このページに掲載されている情報の発信元
農畜産業振興機構 調査情報部 (担当:国際調査グループ)
Tel:03-3583-9533



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